2016年10月31日

軽自動車を持つことはほんとうに安上がりなのか?計算してみました

リタイア世代が今まで慣れ親しんでいた「車のある生活」を捨てることは、意外に簡単で、しかも車が無いぶんタクシーを使う方が安上がりだった!という記事を読み・・・
↓↓↓
リタイア世代にとって車は金喰い虫そのもの(ニフティーニュース)へのリンク

それでは「軽自動車でも金食い虫になってしまうのか?」計算してみました。

メディアの記事やニュースを読むと、なぜか「ふーん!そうだったのかぁ・・・」と妙に即納得してしまい、書いてある通りの行動をとりたくなってしまうと思いますが、時によりウソや誇大や場合による違いなどが混じっていますから、計算して分かることは自分で計算してみた方がいいです。

なので「軽自動車」について、という前提で計算してみました。
今の車が古くなったので、新車の乗用車タイプ軽自動車に乗り換えて10年乗り続ける場合を考えると・・・
車の新車価格を150万円(税諸費用込)として、
車検は10年間に4回で、一回あたり13万円かかる(正規ディーラーフル車検価格)とすると4回合計で52万円。
自動車税は軽自動車だけが増税で毎年10800円になったので10年間合計で10万8千円。
ガソリン代は月に400キロ走ったとすると、だいたい一か月6千円程度かかるので10年間では72万円。
自動車保険は60歳、優良運転者、車両保険なし、運転者限定など駆使して節約しても1年で3万円程度はかかるから10年では30万円。
バッテリーは4年程度で交換に迫られるから10年間では2回更新が必要になるので安めのヤツを選んだとしても3万円。
タイヤ交換は少なくとも1回は必要。安いのもあるけどそういう安物は燃費が悪いです。さらに冬用タイヤも必需だから8万円かかるでしょう。
他にも駐車場代や高速利用料金、修理代など必要かもしれませんが、それはとりあえず考えないで、以上を全部合計したら・・・
10年間では325万8千円!!

駐車場代や高速利用料金、修理代など必要かもしれない費用を加えたら、もっと高くついてしまい400万円ぐらい必要になってしまうでしょう。
軽自動車ですら!です。

上記リンク先にある記事を参考にすると、
老後に軽自動車ではないふつうクラスの車を所有すると1000万円ぐらいかかるのではないか、と書いてありますから、軽自動車で10年間325万8千円という数字は安いことは確かみたいです。

ところが、上記リンク先に登場する川辺氏(仮名)の証言?によると、車生活を捨ててタクシー利用中心の生活にしても年に30万円かからないのであれば、10年間で300万円かからない。つまり上記計算結果よりちょい安いことになります。

ただ年に30万円のタクシー利用中心の暮らしってどんな?と想像してみると、実はあまりタクシーに乗らないのではないでしょうか?

だって年に30万円であれば月に2万5千円しか使えません。
私のところでは、タクシーで行きたいかもしれない病院やJRの駅や繁華街まで行くことを考えると、それらは自宅から10キロ以上離れているから片道3500円ぐらいかかります。
そうすると往復にタクシーを使えば月に3回か4回ぐらいしか使えません。週に1回もタクシーで外出できず、きっとバスと電車をいつも使って、たまーにタクシーに乗るような暮らしなのでないかと想像できます。

そうであれば車を持つ便利さを考えると、軽自動車を選択することは悪くないんじゃないのかなぁ。私はそう考えます。

ふつうの大きさの「立派な車」を持っていると高くつきますが、軽自動車では公共交通機関利用でたまにタクシー利用のライフスタイルとほぼ同等コストでやれる、と分かりました。

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posted by 大庭夏男 at 12:43| Comment(6) | TrackBack(0) | リタイア後のお金のこと | 更新情報をチェックする

2016年10月28日

カンタンに老後破産はしない、は本当だけど「ラテマネー」に注意しろ!

二人のコラムニストがほぼ同時に似たような記事を投稿しているのを発見しました。
ひとつは東洋経済オンラインの記事
↓↓↓
「サラリーマンは、そんな簡単に老後破産しない」へのリンク
もうひとつはビジネスジャーナルの記事
↓↓↓
「老後貧困は、誤解だらけ」へのリンク

どちらも共通して、65歳から平均寿命の80歳過ぎまで夫婦で暮らすには6千万円程度あれば“平均的に”足りるし、“平均的な年金受取額”もやはり6千万円程度だから、基本的に年金だけで暮らせる。というような論調に見えます。

これは多分、平均的にはほんとうなのではないでしょうか?
私は52歳から今の58際まで脱サラセミリタイア生活を続けて、それを実感しました。
この調子で生活を続ける限り公的年金だけで普段の生活に困ることは無いでしょう。私どもの予定年金額は夫婦で年間250万円です。きっと年金カット法やインフレなどで死ぬまでには実質20%減ってしまい年間200万円にダウンすると想像していますが、それでも大丈夫です。

老後のお金に不安を抱く原因は、退職後の生活にいくらかかるか分からないから。だから不安に駆られるのではないかと思います。
でもよく考えてみれば、今後に何が自分に起こりそうかはだいたい予想がついて、それぞれの「起こりそうなこと」にいくらかかりそうかも想像がつきます。普段の生活費は退職してから大きく変わるものではないし、それが1年いくらかかっているかは家計簿を集計したら分かることです。ですからこれから死ぬまでの年表を紙かエクセルシートに作って、毎年いくらかかるか書き込み、それを集計したら、きっと上記の6千万円だとかの数字に近いのではないでしょうか??

実際少し違っていても「ああ!このぐらいしか必要ないんだ」ということが理解できるので、漠然とした「お金が足りないんじゃないか」不安症候群は緩和されます。

そうは言っても今までサラリーマン時代には年収ウン百万円あった世界から、年金250万円の世界に変化するので多少節約しなければならないことはあるでしょう。

ところが、年金のように収入が少ないと、自動的に税金や健康保険料が節約できてしまいます。夫婦で250万円程度だったら夫婦それぞれの公的年金控除と基礎控除やら他の控除の合計額に年金受取額が収まってしまい、きっと所得税も住民税も出ないかもしれません。そうなると国民健康保険料は激安です。さらに大病した場合にかかる高額な医療費は、高額療養費制度を申請して使えば低額で済ませることも可能です。

なので、年金250万円生活といっても、サラリーマン時代であれば年収500万円程度稼いでいたときと同じぐらいの生活水準が可能で、歳とった分「おとなしい暮らし」になるからお金も自然に使わなくなることも期待できるかもしれません。

つまり「ムダ使い」しない程度のゆるい節約生活をしていれば老後破産は“平均的には”そう簡単に起きないでしょう、と実感します。

ただ「ラテマネー」には要注意です!!

ラテマネーとは、ついカフェに入ってしまい、ついカフェラテを注文してしまうような、そのときのムードに押されて必要でないモノを衝動買いしてしまうことです。しかもカフェラテのように大した金額でないモノを買ってしまうことが積み重なって、これが1年続くとかなりの大金が財布の中から出て行ってしまったことになる怖いものです。

ではラテマネー流出をさせないためにはどうしたらいいでしょうか?

1.普段の日(ケの日)と特別な非(ハレの日)に分けて、ケの日にはラテマネーを流さないように「心掛ける」のがいいと思います。
ハレの日は旅行中やみんなで飲み歩きするような特別な日で、そういう特別な日は月に何度もあるわけではありません。もし月に何度もあるようなら「月に2回まで」とか決めるといいと思います。その程度のハレの日ならラテマネーが流れても痛くないし、むしろハレの日はラテマネーは生活に彩を添えるために必要です。

でもケの日のラテマネー流出は止めた方がいいです。ケの日は月に30日ほどもありますから、そこにラテマネー1日1000円が垂れ流しになると月に3万円、年に36万円も無くなります。

2.自分にとって何がラテマネーなのか、考えましょう。
ラテマネーは喫茶店のカフェラテだけではありません。ついふらふらっと立ち寄るとことで、買うつもりではない買い物をすることですから、コンビニでスイーツ買うのも該当するかもしれませんし、私の場合はホームセンターで「こりゃ便利そうだ」とつぶやきながら工具を買うのがラテマネーになってしまいます。他にはレジ横に並んでいるサプリを薬局で買うとか、ランチ食べるついでにビール飲むとか、駅の売店でフリスク買うとかもそうです。新幹線乗る前に週刊誌買うのもです。

3.でもやっぱり買いたい場合はどうするの?
買わないでガマンしましょう。
でも全部ガマンするのも酷ですから「月にいくらまで」と決めておくことが実際的だと思いますし、サラリーマン経験者であれば毎月の「おこずかい」をもらって会社に出掛けて行っていた習性が退職後も身に着いていますから、引き続きラテマネー予算がおこづかいなのだ、と思えばうまくいくと思います。


このようにラテマネーを無くすか、それ用の予算をつけてやることによって、退職後の暮らしは「そんなにお金がかからない」で済むようになり、そのような暮らしを習慣づけることによって、上述したリンク先記事に書いてあるような“平均的な年金内”で暮らせるようなライフスタイルは実際にできると、私は実感しています。

もしそうでないとしたら、他にネット上や週刊誌にたくさんある「老後破産」記事のようになってしまうのではないでしょうか?
上述リンク先記事の“平均的”な老後生活像は、きっとラテマネーを節約した人ができることだと思います。

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posted by 大庭夏男 at 12:18| Comment(5) | TrackBack(0) | リタイア後のお金のこと | 更新情報をチェックする

2016年09月22日

合理的リフォームにはいくらかけるべきか、考えて計算してみまし

過日、旧実家のボロ家リフォームにかかわる記事を書いたところ、いかにも私らしく「経済的合理性を考えてみたら?」というコメントをいただきました。
ので、早速「そうか!その手があったか!」と思い、あれこれネットをググり、調べ、考え、いくつかの合理的な手掛かりを得たので記事化しました。

1.まずコメントいただきました計算手法に沿った経済合理性のあるリフォーム予算を計算しました。
利益÷利回りによって収益還元価値を計算することをコメントは教えてくださいました。
コメントを引用させていただくと・・・
>たとえば(家賃収入が)月7万円でしたら7万円×12カ月÷5%=1,680万円がその自宅の収益還元価値です。

ではいったい、私の東京の旧実家がリフォームすることによって収益還元価値がどれだけ上がるのか?というザックリな検証をしようと思い、ネットでその地域の不動産価格をググってみました。

旧自宅と同程度の床面積で同程度の築年数の戸建賃貸物件を探し出した結果、月7.9万円の家賃が見つかりました。築37年とありました。私の旧実家よりもっと古いです。そんなに古くても家賃はずいぶん高いもんだ!と感心し、次に築3年の戸建賃貸物件を探しました。そうしたら月14.5万円でした。広さはまったく同じではありませんでしたが、築3年という新品同様?で築37年と比べて2倍程度の家賃差しかないのは、私は意外でしたが、そんなものなのでしょうか??

でも、ザックリ試算する上での情報収集はまあこのぐらいの努力に留め、
「リフォームすることにより家賃は14.5-7.9=6.6万円上がるのだ」と思うことにして上述の式で収益還元価値を計算すると、1584万円と出ました。

なので、この試算では、私の場合は1584万円が合理的な収益還元価値となるので、ここまでリフォーム費用を出したもかまわない、となるでしょう。

2.次に、せっかくリフォームした旧実家を売りに出す場合を見ました。
私も妻も関西が生活拠点になっているから滅多なことで東京暮らしで再出発しないだろうと思います。まして子ども達は先々どこに定住するのかしないのか、はたまた外国に飛び出して行ってしまうことも視野に入りますから、せっかくのリフォーム済自宅を売ることも見ておく必要があるでしょう。と思いました。

上と同じくネットで築30年超えの木造戸建ての「古家付き土地」と「リフォーム済物件」の価格差を見ようとググりました。この価格差の分はリフォーム予算として出しても売却して戻って来るから損は無いと考えたからです。

その結果・・・
まず、物件は「中古」か「新築」しか検索にひっかからず、リフォーム済かどうかはうまく検索できないので、「築30年超えの“大古”」と「新築後浅い築年数の中古」を比較しました。

分譲価格は場所により価格にばらつきが大きくてネットで素人がパパッと比較することが無理だったかもしれないけど、一応旧実家のすぐ近くではないけど同一地域の似たような広さの戸建分譲価格を見たら、
1985年築の物件が2980万円、2012年築が4780万円でした。
ということはリフォームにより「新築そっくりさん」すれば1800万円程度高く売れる??だろうから、そこまでリフォーム費用かけられると、とりあえずそう思うことにしましょう。

3.最後に、本命の「リフォーム後にずーっと住み続ける」場合を計算しました。
私は戸建の不動産を2つ所有しているため、私が死んだらその2つの不動産価格だけでもう相続税の基礎控除額をほぼ満たしてしまうから、現金などを所有していたら必ず「相続税申告」というお金も時間もかかる手続きを行わなくてはならないです。リフォーム費用で生前に所有する現金を使い果たせば、リフォームした家屋は減価償却が効くから年々価値が下がります。これで相続税の基礎控除以内に収まり、死後は遺族の誰かが税務署の「お尋ね書」に遺産明細を書き込むだけで済み、お金も時間も節約できる。この節約額はいったいいくら?というのを試算します。

なのでリフォーム費用を私が全額出したら、私の財産には死後に相続税がかからない、として、節税と節約額の合計を見積もってみました。

まず、相続税自体は“正味の遺産額から基礎控除額を差し引いた残りの額”に定められた税率がかかります。
仮にその額が1000万円だとしたら、税率は10%なので、相続税100万円を支払わなければなりませんが、基礎控除額に収められれば、相続税が出ないから、これを節税と見て、私の場合ではリフォームによる節税で100万円節税できる、と見積もることにします。

相続税申告は自分でもできるけど、信用性が低くて税務署の調査が入り易いということのようだから、相続税申告に長けた税理士に申告業務を依頼することを考えます。
この費用は一昨年に母の他界で発生し、その依頼費用は付帯する仕事の費用を入れて約100万円でした。

それに一昨年の私のケースでは、土地の登記が古くて完璧でないことが発覚し、土地家屋調査士に境界確定という仕事まで依頼しなければなりませんでした。費用は登記まで入れて約80万円。これはどのケースでも発生するわけじゃなくて、私の旧実家はもう完璧な登記をしたから同じ仕事は起きないと思いますが、一応新たな、他の手続きが、同額で発生すると見積もりました。相続税申告時には予想しなかった何かがきっと起こります。

相続税申告を外部に依頼するのはこのぐらいですが、税理士とのやりとりで、私自身が調べたり、書類を役所に取得しなければならない仕事がかなりたくさん出てヘトヘトになりました。だいたい週に丸1日はこの仕事に駆け回り、そういう事態を合わせると3か月間そうなったと思います。なので1日10時間、週に1回、3か月間相続税申告のための仕事をしたと仮定し、私のかつてのサラリーマン時代の時給換算額を約5000円としたら、60万円分の時間を私は相続税申告のために費やしたと考えていいと思います。

なのでリフォーム費用を出して私のお金財産を減らし、相続税申告しなくて済むようになれば、残った遺族は上述の合計で、100万円+100万円+80万円+60万円=340万円は節約できると見積もれます。

さらに、東京の家がキレイになり、快適にそこで暮らせるようになると、私も年に何度かはやや長めに東京滞在を繰り返すことが楽しくなるでしょう。そうすれば楽しみの基地として家屋の一室を使えるから、同じことをするためにホテル代を支払わなくて済むでしょう。そう考えて・・・
20年間、毎年1週間滞在を3回繰り返すホテル代節約額を計算すると、ホテル代一泊6千円として、合計252万円になります。

そのように計算すると、節約だけに注目したら340万円+252万円=592万円しか出せないことになってしまいます。

私が今考えているリフォーム予算はこれでははみ出してしまいますが。リフォーム後に売るつもりも貸すつもりも無いので、592万円でなんとかリフォームすることが合理的となるのでしょうか?
これでは家族が納得するリフォームは、まあ無理です!

しかし事の発端を思い出すと「リフォームしなければ、きっと私の子が、住みづらくて、文句タラタラで、だからリフォームして終生そこに文句無く住まわせるようにしよう」でした。もし私の子が旧実家に住めない!と言い出し、家から飛び出して、家賃5万円の賃貸ワンルームに生涯たとえば20年間住んでしまったら、それだけで1200万円の大庭一家収入のロスになるでしょう。

そう考えると、私の還暦付近で実行するであろうリフォームの予算は最大1200万円+592万円=1792万円かけても損はないのではないか?となります。


何だか強引だけど上述1,2,3とも似たような見積り額になりました。
なので1700万円近辺が、私がかけられるリフォーム費用の合理的な限度額ということでしょうか。
それだけの予算を組めるかというと、現在の私にそのお金をポンと出せと言われても、そりゃ酷です。もう他のお楽しみができません。

私としては、べつに「リフォーム命!」でもないわけですから、リフォーム費用は、上述の半額ぐらいになんとか抑え込みたいです。

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posted by 大庭夏男 at 11:02| Comment(5) | TrackBack(0) | リタイア後のお金のこと | 更新情報をチェックする


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